【コレで景気がわかる】めっちゃ簡単!日経新聞の景気指標を読む

なるほど!日経(9)新聞社や読者の“意見”を知る | 酒井FP綜合事務所

日本経済新聞では、毎週月曜日だけ!経済に関する世界中の数値情報を集約して「景気指標」面に掲載しています。その情報の約半分は日本国内の経済指標、残りは「米国」「欧州」「アジア」の情報を週替わり掲載しています。これだけの情報を網羅した新聞は日本経済新聞よりほかないんです。
でも、、、紙面を開くと分かるんですが”単なる数値の羅列”なんですよね。なので、

  • どこから?
  • どの順番で?

読み解けば良いか・・・を知っておく必要があるんです。ということで、まずはココからGDPからの切り口についてお話します。

❶ 景気が良いのか悪いのか

【GDP】とは
一定期間内に国内で産み出された付加価値の総額。国内総生産は「ストック」に対する「フロー」をあらわす指標であり、経済を総合的に把握する統計である国民経済計算の中の一指標で、GDPの伸び率が経済成長率に値する。

うー。簡単に言うと、一定期間(通常は1年)に日本国内で出来上がったもの(動いたもの)の総額です。価値のあるものがどんだけ作られたか(消費されたか)を意味します。なので、その国の経済規模を表すって言われます

さて、このGDPですけど、景気指標欄では一番左上にあります。日本の経済規模は、名目値で500兆円、実質値で530兆円程度だということが分かりますね。名目値は、金額そのもの。実質値は、物価変動率を加味したもの。よく”経済成長率”という言葉を耳にしますが、これは1年間でGDPがどれくらい変化しているのか(%)を示しています。たとえば前年のGDPが500兆円だったとして、今年の名目GDPが550兆円なら単純に成長率は10%ですが、この1年で物価が10%上昇していたとすると実質GDPは500兆円のままで、成長率は0%です。

かなり雑に表現すると、

実質値=名目値-物価上昇

ということです(↑ホンマに雑です)。

◆ ポイント

現在の日本は名目値よりも実質値のほうが大きいですから。物価上昇がマイナスだということに気づきます。つまり、デフレ(継続的に物価が下がり続ける・・・いわゆる不景気)なんです。

❷ 日本の特徴

1つの国で一定の期間内に生産(=供給)されたものは、必ず誰かの消費(=支出)となっているため、GDPとGDEとの間には、
GDP(国内総生産)
=民間最終消費+民間住宅投資+民間企業設備投資+民間在庫投資+政府最終消費+公的固定資本形成+公的在庫投資+純輸出
=GDE(国内総支出)

という関係があります。あまりに項目が多いので

GDP=C(個人)+I(法人)+G(政府)+X(外需)

と表現されることが多々あります。

●個人レベルの消費C

・民間最終消費

代表的な指数 → 【消費支出】
家計調査(家計収支編)は、二人以上の世帯、単身世帯及び二人以上の世帯と単身世帯を合わせた総世帯の3つの区分に分かれている。

● 法人(企業)レベルの消費I

・民間住宅投資+民間企業設備投資+民間在庫投資

代表的な指数 → 【設備投資】
機械受注統計は、内閣府が公表するもので、主要機械等製造業者280社を対象に、それら企業が受注した設備用機械類の受注状況を調査し、その金額を集計したもの。一般に6~9か月先の設備投資の動向を捉えているといわれ、民間設備投資動向を見るための先行指標の1つとして利用されている。
建設工事受注動態統計は、国土交通省が毎月公表しているもので、完成工事高が多い全国の大手建設業者50社を対象に、これら建設業者の毎月の建設工事受注高を捉え、企業の投資活動や景気動向などを明らかにしようとするもの。建設工事の動向を受注時点で捉えており、しかも早期に公表されることから、景気の先行指標として重要な役割を果たしている。

● 政府(国家)レベルの消費G

・政府最終消費+公的固定資本形成+公的在庫投資

代表的な指数 → 【公共工事請負金額】
東日本建設業保証株式会社「公共工事前払金保証統計」による。
前払金保証実績から公共工事の発注動向を把握することを目的としている。集計対象は、北海道建設業信用保証株式会社、東日本建設業保証株式会社、西日本建設業保証株式会社が前払金保証契約を締結した公共工事。

● 海外とのやり取りX

・純輸出

代表的な指数 → 【貿易通関】
別途、円相場、貿易収支などとの関連を確認する必要がある。

◆ ポイント

現在、日本のGDPについての寄与度は、I(企業)20%、G(政府)16%、C(個人)55%、X(輸出入)9%程度とされています。寄与度は各国によって特徴がありますので、日本の寄与度は知っておくと良いですね。

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つづく。

※本記事に掲載の「景気指標の読み方」に関する著作は、全国NIE.E指導委員会に帰属します。